2022-08-15

 コロナ禍でのモノづくりとは

※This edition of the column is only available in Japanese.

 コロナ禍で世界は大きく変わりました。日々の業務は移動が制限され、これまで対面で行われていたミーティングも、オンライン会議へと姿を変えています。生産設備を持たないメーカーが海外で生産を行う場合、現地のEMS(電子機器の受託製造)企業に生産を委託するのが一般的です。ところが、直接現場を見に行くことも、対面で打ち合わせをすることも容易ではなくなっています。コロナ禍となり2年半以上が経つ2022年の夏でも、製造工場が集中する中国や台湾は、特にこの状況が続いています。

 そして、半導体に代表される電子部品の逼迫も、コロナ禍で顕著となっている現象の一つです。欲しい家電が手に入らない、新車が1年待ち、などといった声が多く聞かれる様になっています。これは家電や自動車に限らず、あらゆる電子機器の製造に於いても大きな問題となっています。

 こうした難しい情勢のなか、台湾や中国を拠点にEMS(電子機器の受託製造)を展開するDoTop Technologyは、リモートでの製造サービスを提供しています。リモートでの製造や不足する部品への対応など、コロナ禍でのモノづくりのポイントを解説します。


リモートでのモノづくりに於ける「確認」

 リモートでのモノづくりと言っても、大まかな流れはこれまでと大差ありません。設計をし、部材を調達し、生産して出荷をする。ただしこの一連の工程をリモートで行う上で、最も懸念されるのは、現場と現品の確認です。生産が適切に行われているのか、生産された製品は問題ないか。

DoTopは、中国(広東省東莞)と台湾にISO9001の認証を受けた生産拠点を持っています。そして開発や調達、お客さまとのやり取りは全て台湾で行っています。お客さまは、日本、米国、欧州など世界各地にいらっしゃいますが、これまでは開発や生産の各タイミングで、直接対面で打ち合わせをしたり、現場で生産立会いをして頂いたり、ということが当たり前でした。
 ところがコロナ禍で、気軽に国を跨いだ移動をすることが難しくなりました。一方で生産や出荷はこれまで通り続けなければいけないし、新製品も世に送り出し続けなければいけない。そのような中で分かってきたのは、ISOやULなど、認証監査の分野に於いてもリモートでの実施が進んできているように、これまで必ず現地で確かめなければならないと思われてきたことの多くが、実はリモートでも充分確認ができるということです。
 オンラインでの打ち合わせにはGoogle MeetやCisco Webexを主に利用しています。そして必要に応じて会議室のみならず生産現場にもカメラを入れ、あたかも現地で立ち会うかのように見て頂くのです。設計時の打ち合わせから量産時の工程確認まで、一通り対応が可能です。
 ただし、製品外観の印象や細部の様子など、映像・画像では伝わりにくい事柄はあります。その場合は、実際のサンプルを送り、確認を頂いています。これはすれ違いを防ぐ為には特に重要で、コロナ禍以降、サンプルの取り交わしの機会は増加しました。

増す「調達」の重要性

DoTopは、製造のみならず、設計・開発や部材の調達、検品などを広くカバーしています。設計から生産・出荷まで一貫して行うほか、開発のみ、検品のみなどの個別のサービスも展開しています。その中でも、最近は調達の重要性が非常に増してきています。

 コロナ禍以降、部材の調達においても世界的な混乱が生じています。特に半導体が逼迫し、各種ICやメモリなど電子部品の欠品が相次いでいるのです。ただこの厳しい状況の中、市場で全く手に入らなくなってしまった部品であっても、DoTopが調達が出来ているものは少なくありません。もちろん早くから様々な準備をしていたというのはありますが、DoTopが各サプライヤーさんと深いつながりが持てているというのも大きな助けになっています。30年以上に及ぶ経験の中で独自の調達ネットワークが形成されているのです。そのため、最近では部材の調達のお問い合わせを頂くことがこれまで以上に多くなってきています。
 部材を調達できなければ、製品は生産できず、市場で戦うこともできません。昨今の混乱の中では、部材を調達できたものが市場を制するといっても過言ではありません。

 まだまだ気軽に移動が出来ず、部材の状況も厳しいなか、いかにこれまで通り製品を生み出せるか、様々な面から工夫が必要になっています。DoTopは信頼の置けるパートナーとして、完全リモートでのモノづくりの実現や部材調達の面からも、お客様を強力にバックアップしています。

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